太陽光発電を2021年から始めるのは損？得？現実はこんな感じ

一般家庭への導入が広がり続けている太陽光発電。
お得に電力を使えるようになると言われていますが、本当に損をせず導入できるのでしょうか。基本的な構造や制度を知って、どんなメリットがあるのか、具体的にどれぐらいお得になるのかを考えてみましょう。

太陽光発電で収入を得られるの？損はしない？

太陽光発電は、作った電力を各地域の電力会社に販売することで収入を得ます。リスクとして売電価格が下がれば収入が減り、メンテナンス費用がかかることも。売電価格が低い状態のまま経年劣化で発電できなくなってしまえば、太陽光発電を導入しても損をするばかりです。

そのため国は固定価格買取制度（FIT）として、一定の期間に販売する電力の価格を保証するルールを導入しました。これによって売電価格が固定されるので、現状では太陽光発電で損をしてしまうリスクはほとんどありません。売電収入の一部をメンテナンス費用として確保した上で収入額をシミュレーションしておけば、より確実に利益を得られるでしょう。

売電価格自体は毎年変動し、太陽光発電を始めたタイミングによってどの価格が適用されるかが決定します。2021年度に太陽光発電を始めた場合は、1kWhあたり19円の金額で10年間売電が可能です。

参照：経済産業省 固定価格買取制度

下がり続ける売電価格が不安

太陽光発電の普及が始まったばかりの2009年には、固定価格買取制度の売電価格は48円/kWhでした。2021年現在の19円と比べると3割以上も下がっています。

しかし実際には、固定価格買取制度の売電価格が下がっても損をしてしまうことはありません。そもそも固定価格買取制度は、太陽光発電を普及させるために作られました。そのため平均的な初期費用を一定期間内で確実に回収できる金額に、売電価格を設定しています。たとえ見込める収入額が以前よりも減ったとしても、最初に払う費用が下がっているため、これらの変化はトータルで見れば損得にはあまり関係しないのです。

設置費用が高額で回収できないかも

太陽光発電を導入するためには、ほとんどの場合100万円以上の設置費用がかかります。高額な投資となるため、初期費用を抑えて少しでも早く設置費用を回収したいものです。

本体価格を抑えるには複数のメーカーを比較して、自宅に適したサイズや屋根との相性を加味した上で、より価格の安いメーカーを選びましょう。太陽光発電は世界中で普及が進んでおり、発電システムの大量生産による低価格化が進んでいます。同じ容量や素材の太陽光発電でも、メーカーによって価格が大きく異なる場合もあるかもしれません。設置業者が選べる場合は相見積を取ってみるのもおすすめです。

日照が少ない月はかえってマイナスになるのでは？

天候によって発電量が変わる太陽光発電。年間で見れば日射量には大きな波はなく、トータルの影響は少ないかもしれませんが、雨の日よりも晴れの日の方が多く発電できるのは事実です。

マイナスの月を極力減らしたい場合は、日照時間が短くても発電量が落ちにくいタイプのモジュールを取り付けるのが効果的。導入することで初期費用は上がるものの月ごとの発電量の差が少なくなるため、より安定した収入を得られます。

地震や台風対策は？壊れたらどうしたらいい？

屋根とソーラーパネルが一体化している発電システムは、住宅用火災保険の保証対象です。地震や台風以外にも壊れてしまうケースがあるかもしれません。万が一の場合にも保証の対象になるメーカーや設置方法を選びましょう。

また太陽光発電は地震や台風などの天災時にこそ、災害対策として非常に有効です。
たとえ大規模な停電が発生しても、昼間はもちろん、蓄電池があれば夜でも電気を使えるようになります。

2021年に太陽光発電を設置するのはお得です！

2021年の売電価格は19円でした。
太陽光発電のパネルは4kWh、1カ月あたりの総発電量333kWhと仮定します。

1カ月あたりの総発電量333kWh×売電価格19円×12カ月＝全部の電力を売った場合の年間収入75,840円
全部の電力を売った場合の年間収入75,840円×固定価格買取制度対象の10年＝固定価格買取制度対象の収入758,400円

固定価格買取制度のおかげで、2021年に太陽光発電を始めると基本的には75万円以上の売電収入が見込めるはずです。

また太陽光発電は現在国や自治体が普及を推進しているため、たくさんの助成制度が存在しています。さっそく4つのお得な制度を見ていきましょう。

お得な理由1：ソーラーローンを活用できる

ソーラーローンは各金融機関による太陽光発電専用の低金利融資制度です。全額をソーラーローンで組めば、初期投資0円で太陽光発電を設置できます。

2021年時点では太陽光発電の市場が拡大しているので、ソーラーローンの種類も豊富です。フル活用すればお得に太陽光発電を始められるでしょう。

お得な理由2：ZEH補助金の対象になる

ZEH補助金は経済産業省と環境省による制度です。一次エネルギーの消費量を省エネ基準より20％以上削減するシステムを導入すると、その住宅に対して補助金が出ます。
これまで年度によって内容や条件が変動していますが、2021年は先着順で一戸当たり60万円です。

太陽光発電の導入費用100万円、ZEH補助金を60万円受給したと仮定します。

太陽光発電の導入費用100万円-ZEH補助金60万円=実質の導入費用40万円
固定価格買取制度対象の収入758,400円-実質の導入費用40万円=358,400円

10年間で35万円以上の収入を得られる計算になります。先着順のため、導入してから受給できない可能性が出てくる心配もありません。ぜひ活用したいものです。

参照:2021年の経済産業省と環境省のZEH補助金について

お得な理由3：地方自治体の補助金が利用できることも

太陽光発電は地域によって補助金を設けている場合があります。たとえば2021年の東京都では、東京ゼロエミ住宅導入促進事業として1kWh当たり10万円（上限100万円）の補助金制度を設置。こちらも先着順としている自治体が多く、申し込みの状況などは各自治体に直接確認が必要です。

太陽光発電の導入費用100万円、太陽光パネル4kW、東京都の東京ゼロエミ住宅導入促進事業の対象であると仮定します。

太陽光パネル4kW×10万円＝補助金40万円
太陽光発電の導入費用100万円-補助金40万円=実質の導入費用60万円
固定価格買取制度対象の収入758,400円-実質の導入費用60万円=158,400円

自治体や条件によって差はありますが、もし受給できる場合は確実にお得です。

参照：令和3年度　東京ゼロエミ住宅導入促進事業 「東京ゼロエミ住宅」の新築等に対する助成事業開始のお知らせ

お得な理由4：再エネ賦課金が削減できる

電力会社は固定価格買取制度の費用を確保するために、電力の利用者から再エネ賦課金を徴収しています。
電気使用量に応じて金額が変わり、2021年度の再エネ賦課金は3.36円/kWhです。
電気代の平均は27円/kWh前後のため、電気代全体の約10~12％程度が再エネ賦課金にあたると考えられます。購入する電気を減らして、発電した電力を使う割合を増やせば、再エネ賦課金の負担額を減らせるはずです。

参照:東京電力エナジーパートナー 「再生可能エネルギー発電促進賦課金」のご負担方法

2021年にお得な太陽光発電を設置しましょう！

2021年の太陽光発電は、さまざまな制度を活用することでお得に導入できます。また導入した人が損をしないよう、国が制度を作ってくれているので安心です。初期費用を抑える融資制度や各機関による助成制度をうまく利用して、より多くの収入を手に入れましょう。